住まいレポート

STEP 3 — COMPARE

買うか、借りるか。年数で変わる

同じ住まいに何年住むかで、どちらの負担が軽いかは入れ替わります。売却したときの手残りや、頭金を運用に回した場合まで含めて、同じ前提で並べます。

比べる条件

入力した値はこの端末の中だけで計算され、送信されません。

買う場合

万円
万円
%
万円

管理費・修繕積立金・税・保険

%

購入時と比べてどう変わると考えるか。0なら変化なし

借りる場合

万円
万円
詳しい条件

よくある水準を初期値にしています。心当たりがなければ、そのままで構いません。

%

仲介手数料・登記・税など。購入価格に対する割合

%

仲介手数料・抵当権抹消など。売却価格に対する割合

%

住み続けるあいだに家賃がどう変わると考えるか

%

借りるなら、頭金と諸費用にあてるお金は手元に残って運用できます。その分を買う側の負担に加えて比べます

住む年数ごとの比較

累計実質住居費のレンジで比べます。レンジは売るときの価格と家賃変化の前提の幅から出しています。

6

前提依存が大きい
買う
990万 〜 3,160万円
借りる
1,750万 〜 1,830万円

この年数では、売るときの価格や家賃の前提しだいでどちらにも振れます。

8

拮抗
買う
1,390万 〜 3,560万円
借りる
2,290万 〜 2,440万円

この年数では、両者の差は前提の幅に収まる範囲です。

10

拮抗
買う
1,790万 〜 3,970万円
借りる
2,820万 〜 3,060万円

この年数では、両者の差は前提の幅に収まる範囲です。

累計実質住居費の推移

中心の前提で計算した値です。売却手残りを差し引いた実質の負担を表します。

  • 買う
  • 借りる
  • ローン完済(35年)
単位 万円
選択中の居住年数8年目差(借りる − 買う)120万円
買う場合と借りる場合の累計実質住居費1年目から50年目までの中心値を示します。実線が買う場合、破線が借りる場合です。14,42010,8107,2103,6000
1年13253850
縦軸は累計実質住居費、横軸は住む年数です。売るときの価格変化は、何年住んだ場合でも同じ割合で当てはめています。 建物が古くなることによる値下がりは織り込んでいないため、年数が長いほど買う側に有利に出やすい点にご注意ください。

8年目の内訳

グラフに触れるか、スライダーを動かすと切り替わります

買う

2,480万円

購入時に出した現金
1,900万円
返済の累計
1,820万円
管理費・修繕積立金・税などの累計
430万円
売却後に残る額(差し引き)
2,180万円
買わなければ運用できた分
510万円

借りる

2,360万円

入居時の初期費用
90万円
家賃・共益費の累計
2,210万円
更新料の累計
70万円

各項目は10万円単位で表示しているため、内訳を足した額が合計と数十万円ずれることがあります。

住む年数ごとの累計実質住居費(中心の前提)
住む年数買う借りる差(借りる − 買う)
62,080万円1,790万円290万円
82,480万円2,360万円120万円
102,880万円2,940万円+60万円

差が正のときは買う側の累計費用が下回ります。金額だけで決めず、下の生活柔軟性もあわせて確認してください。

どこで入れ替わるか

中心の前提で、買う側と借りる側の累計費用が並ぶ点です(8年時点を基準に算出)。

住む年数

10年

これ以上住むと買う側の累計費用が下回ります

購入価格

7,020万円

8年住む場合に両者が並ぶ価格

売却時の価格変化

1.6%

8年後にこの水準を保てば両者が並びます

それぞれが成り立つ条件

買う側の条件が成立する前提

  • 10年以上居住する
  • 購入価格0.70億円以下で取得する
  • 売却時の価格が購入時比1.6%以上を維持する
  • 売却費用が想定(3.5%)を大きく超えない

賃貸側を選びやすい前提

  • 9年以内に転居する可能性がある
  • 同等条件の家賃が月22万円以下で継続する
  • 更新時の家賃改定が想定の範囲に収まる

お金以外の違い

金額に置き換えられない差です。総合点にはせず、そのまま並べます。

買う場合

  • 内装・設備を自由に変更できる
  • 契約更新や更新拒否のリスクがない
  • 売却まで転居に時間と費用がかかる
  • 修繕・管理組合の意思決定に関与する必要がある

借りる場合

  • 転居の判断を短期間で実行できる
  • 設備故障・修繕の費用負担が原則ない
  • 改装の自由度が低い
  • 更新時に家賃改定・更新拒否の可能性がある

この結果の前提

  • 頭金と諸費用を運用に回せた分(年利3.0%)を買う側の負担に加算。賃貸側で二重に差し引くことはしない
  • 売却費用率3.5%
  • 家賃変化率0.0%(レンジは±1pt)
  • 売るときの価格 中心±0%(レンジは−15%〜+15%)

反映していないもの

  • 住宅ローン控除
  • 譲渡所得税・各種特例
  • 団体信用生命保険の保障価値
  • 固定資産税の軽減特例
  • 繰上返済
  • 住宅性能・断熱による光熱費差
  • 個別の契約条件(定期借家、更新拒否リスク等)
  • 管理費・修繕積立金の将来改定

計算バージョン 0.1.0。 同じ入力・同じバージョンでは常に同じ結果を返します。