住まいレポート

STEP 4 — PROJECT

この先の価格は、前提しだいでどこまで動くか

将来の価格を当てにいくのではなく、置いた前提ごとにどこへ行くかを並べます。前提が変われば結果も変わる、その幅こそが判断に効きます。

出典:国土交通省 不動産情報ライブラリ(成約価格情報を㎡単価へ換算し、四半期ごとに集計)(取得日: 2026-09-09)

前提

地域の傾向は成約データから測ります。変化率だけはご自身で置けます。

万円
%

変化率は期間全体に対する割合です。年あたりではありません。0にすると、 あなたの前提は並びから外れます。

AIによる将来価格レンジ

停止中

将来の価格を予測するモデルは、過去データでの検証が公開の基準を満たすまで数値を出しません。ここに並べているのは、過去の推移や築年の減価をそのまま伸ばした場合の目安です。

公開の条件は、過去データでの検証(rolling-origin backtest)で単純な前提を 一貫して上回ること、予測区間の当たり方が許容範囲に収まること、 そして誤差を地域・年数別に公開できることです。 これを満たすまで、中心値も区間も数値としては出しません。

前提ごとの8年後

データ信頼度 B

6,4509,800万円

下に並べた前提のうち、いちばん低いものといちばん高いものの幅です。 起こりやすさの幅ではありません。

  • 変化なし7,480万円
  • 過去の推移が続く(年+3.4%)9,800万円
  • 築年による減価だけが効く(年−1.8%)6,450万円

年数ごとに並べる

前提どうしは足し合わせません。それぞれ別の「もし」として見てください。

置いた前提6年後8年後10年後
変化なし7,480万円7,480万円7,480万円
過去の推移が続く(年+3.4%)9,160万円9,800万円10,480万円
築年による減価だけが効く(年−1.8%)6,700万円6,450万円6,220万円

いまの価格 7,480万円 を起点にしています。10万円単位に丸めています。

それぞれの前提が見ているもの

変化なし
何も動かないと置いた場合。比較の基準にする前提です。
過去の推移が続く(年+3.4%)
この地域の成約㎡単価が過去に描いた傾きを、そのまま先へ伸ばした場合。金利や人口の変化は織り込んでいません。
築年による減価だけが効く(年−1.8%)
築年の違う成約を並べたときの価格差だけが効く場合。相場そのものの上下は含みません。

置けなかった前提

  • 変化率が設定されていません。

この地域で測れたこと

相場の推移
年 +3.4%

2021年1-3月〜2026年1-3月の21期から

築年による減価
年 −1.8%

5つの築年帯の成約を並べて

直近4四半期の成約
167件

過去の成約状況です。この先売れることを示す数字ではありません

駅圏または地区の単位で十分な成約データがあります。

この数字の読み方

  • 地域の成約データから測った傾向を、あなたが入れた1戸の価格に当てはめた参考値です。その住戸を直接見て出した数字ではありません
  • 所在階・向き・管理の状態・修繕の履歴は、どの前提にも入っていません
  • 価格の幅と、売り手がつくかどうかは別の話です。過去の成約件数は上の欄に分けて出しています
  • 並べた前提は、どれも起こりやすさを示していません。確率の幅ではなく、前提の幅です
  • 金利・人口・駅の利用者数といった要因は、どの前提にも直接は入っていません

売るときに手元へいくら残るかは出口試算で、前提ごとに確かめられます。